当社の取り組み

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当社は日本郵船グループの一員として、ESG（環境・社会・ガバナンス）を経営戦略に統合し、「Economy」だけではなく、環境・社会課題の解決に貢献する「ESG」のモノサシを用いながら、当社独自の視点で持続的な成長を目指してまいります。

 

社会・地域貢献活動


国内　

海のがくしゅう会

当社は、次世代を担う子供たちに「海のことを考える」きっかけづくりのため、当社の主要取引先 である神戸製鋼所殿の製鉄所が立地する兵庫県加古川市の加古川海洋文化センターや神戸製鋼所殿の施設である神戸市の灘浜サイエンススクエアにおいて、「海のがくしゅう会」を毎年開催しております。地域の子どもたちや保護者の皆様、地元の小学生達が、身近にある材料を使って自ら動く船をつくるお手伝いをしており、2024年4月の開催で6回目になりました。

当社は、今後もこのように地域の皆様と共生する活動を続けてまいります。

2024年4月

2023年9月

2022年9月

2021年11月

2020年10月

清掃活動

2022年6月および2023年6月に、当社の主要な取引先である神戸製鋼所殿が所在する加古川市の別府港と尾上漁港にて行われた「瀬戸内・海の路ネットワーク推進協議会」主催の「リフレッシュ瀬戸内」（ボランティア清掃活動）に、参加してまいりました。
 
当社は「ESGストーリー」の中で海洋汚染への対応の必要性を挙げています。今後もこのような活動に積極的に参加し、きれいな海を保つ活動を続けてまいります。
 
「リフレッシュ瀬戸内」活動とは？　(クリックして頂くとページに飛びます)

2023年6月

2022年6月

　


海外
　

マングローブ植樹活動

2023年9月

９月３日、フィリピンのセブ島タブエラン地区において、当社主催、マングローブ林の再生を目指した３回目の植樹ボランティア活動を行いました。過去の台風による甚大な環境被害の復旧の一環であり、今回の対象面積は約１万平方メートルで、約１，０００本を植えました。これまでの活動で面積にして約３万平方メートル、約３，５００本の苗木を植えました。気象海象の影響から一般的に生育率が高くないマングローブですが、モニタリングの結果、これまでのところ90%が順調に育っております。今後も苗木の生育を継続的に見守り、来年以降の植樹活動に備えていきます。
 
フィリピンは、乗組員と海技者の採用や若手社員の留学派遣などを通じ、当社と特に関係が深い国です。
今後もさまざまな社会貢献活動を行っていきます。
 

2023年4月,5月

2023年4月23日と5月14日の二日間にわたり、フィリピンのセブ島タブエラン地区において、当社主催のマングローブ林の再生を目指した植樹ボランティア活動を行いました。過去の台風による甚大な環境被害の復旧の一環であり、今回の対象面積は約2万平方メートルで、約2,500本を植えました。植樹参加者の延べ人数は約250名を数え、二回目の植樹の際には、現地在住の当社社員に加え、日本から役員・社員が参加し、地元自治体や団体の幹部などが同席の下、記念式典も執り行いました。
 
今後は植樹したマングローブの生育状況のモニタリングを行い、来年以降の植樹活動に備えていきます。

ビーチクリーニング

2023年9月

昨年に続き、今年も９月１６日に、国際海岸清掃活動（ICC）フィリピン主催のフィリピンのセブ島でのビーチクリーニングに当社は協賛し、当社の現地関係者とその家族など２４名が参加しました。
 
フィリピンは、乗組員と海技者の採用や若手社員の留学派遣などを通じ、当社と特に関係が深い国です。今後もさまざまな社会貢献活動を行っていきます。

2022年9月

2022年9月17日に、国際海岸清掃活動（ICC）フィリピン主催のフィリピンのセブ島でのビーチクリーニングに当社は協賛し、当社の現地関係者とその家族など約40名が参加しました。
 

　

　

船体汚損防止に向けた取り組み

船体汚損は塗料によって低減できますが、停泊中の汚損については塗料の有効性が低く、環境保全の観点からも課題となっています。当社は金子仁氏（元東海大学教授）をアドバイザーとして迎え、共同で取得した船体汚損システムの特許をベースに社船「旭丸」で実証実験を行い、船体汚損防止装置の開発などに取り組んでおります。

高機能抗菌めっき技術「KENIFINE™」を船舶に採用

当社の主要な取引先である神戸製鋼所殿が特許を保有する高機能抗菌めっき技術「KENIFINE™」（ケニファイン）を使った製品を当社の運航船に採用し、船内衛生の向上を目指しています。「KENIFINE™」は新型コロナウイルスに対しての有効性も確認されており、船員が安心して働ける環境づくりを進めています。更に今後は「KENIFINE™」の海洋での効果を確認し、船舶部材での適用範囲の拡大を目指してまいります。